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子宮頸がんを予防しましょう!

2024年04月01日

近年、女性の健康を守るために重要な役割を果たしているのが、子宮頸がんワクチンと子宮頸がん検診です。ワクチン接種でHPV感染のリスクを低減し、検診では早期発見・早期治療により予防することが大切です。本記事では、子宮頸がんの予防についてご紹介します。

 

子宮頸がんとは?

子宮頸がんは、子宮の出口付近である子宮頸部(けいぶ)にできるがんです。日本では毎年約1.1万人の女性が子宮頸がんにかかり、毎年約2,900人が子宮頸がんで亡くなっています。
  がんの中でも若年層で発症する割合が比較的高いのが特徴で、年代別の発症割合は20代から増え始め、40代をピークにその後徐々に減少していきます。日本では、25歳から40歳の女性のがんによる死亡の第2位は、子宮頸がんによるものです。
  また、30代までに子宮頸がんの治療で子宮を失って妊娠ができなくなってしまう人が年間に約1,000人います。

 

子宮頸がんの原因は?

子宮頸がんになる原因のほとんどは、「ヒトパピローマウイルス(HPV)」というウイルスの感染によるものです。
 HPVは、女性の多くが「一生に一度は感染する」といわれるウイルスです。感染しても、多くの場合は免疫機能などによりウイルスは自然に消滅しますが、一部の人では、ウイルスが体に残り続ける持続感染の状態となり、がんになってしまうことがあります。

 

子宮頸がんの予防策は?

子宮頸がんワクチン接種による予防

子宮頸がんを予防する上で大きな効果を発揮するのが、原因となるHPV感染を予防するHPVワクチンの接種です。日本では現在、小学校6年から高校1年相当の女子を対象に定期接種が行われており、対象者は公費でHPVワクチンの接種を受けられます。

 

キャッチアップ接種について

平成25(2013)年から令和3(2021)年の、HPVワクチンの接種を個別にお勧めする取組が差し控えられていた間に、定期接種の対象であった方々の中には、HPVワクチンの公費での接種機会を逃した方がいらっしゃいます。こうした方に、公平な接種機会を確保する観点から、定期接種の対象年齢(小学校6年から高校1年相当)を超えて、あらためて公費での接種の機会を提供しています。
  
   対象は、平成9年度~平成19年度生まれ(誕生日が1997年4月2日~2008年4月1日)の女性で、過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない方です。令和4(2022)年4月~令和7(2025)年3月の3年間、HPVワクチンを公費で接種できます。今年度でキャッチャアップ接種が終了となりますので、ご希望の方はお早めに接種してください。


ワクチンについて

現在、定期接種として使用できるワクチンは、下記の3種類です。

  • 2価(サーバリックス®)、4価ワクチン(ガーダシル®) ・・・子宮頚がんをおこしやすい種類である HPV16型と18型の感染を防ぐことができます。そのことにより、子宮頚がんの原因の50~70%を防ぎます。
  • 9価(シルガード®9) ・・・、HPV16型と18型に加え、ほかの5種類(HPV31型、33型、45型、52型、58型)のHPVの感染も防ぐため、子宮頚がんの原因の80~90%を防ぎます。また、HPVワクチンで、がんになる手前の状態(前がん病変)が減るとともに、 がんそのものを予防する効果があることもわかってきています

 

 基本的に、どのワクチンも半年~1年の間に3回接種します。また、1回目に接種したワクチンをできる限り2・3回目も接種してください。

≪一般的な接種スケジュール≫

  • サーバリックス®・・1回目から1ヵ月後に2回目を、6ヵ月後に3回目を接種
  • ガーダシル®・・・・1回目から2ヵ月後に2回目を、6ヵ月後に3回目を接種
  • シルガード®9・・・1回目の接種を15歳になるまでに受ける場合→6ヵ月後に2回目を接種(合計2回で完了)。1回目の接種を15歳になってから受ける場合1回目から2ヵ月後に2回目を、6ヵ月後に3回目を接種。                               

スケジュール  





                               (厚生労働省より引用)

 

子宮頸がん検診による予防

HPVワクチンによる感染予防に加え、20歳以上の人は2年に1回の子宮頸がん検診を定期的に受け、早期発見に努めることが重要です。HPVワクチンでは防げない種類のHPVがあることや、HPV感染以外の原因によるリスクもあるためです。
  検診では子宮頸がんになる手前の状態である前がん病変(異形成)も調べることから、予防としての効果も期待できます。

市では複合健診や医療機関での個別検診を受けることができます。対象の方には、 5月に健診申込書が各世帯に届きますので忘れずに申し込みをしてください。

厚生労働省ホームページ

リーフレット(詳細版)


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